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自宅が水害に遭った場合、家屋の片付けと掃除のしかたや、何から手を付けて、どんな作業が必要なのかご存じでしょうか。床下の確認方法、泥出し・洗浄・乾燥・消毒の方法など、家屋の片付けと掃除のしかたをまとめました。

自治体が誘導する「居住誘導区域」に「浸水想定区域」がかなり含まれていることを知っていますか。つまり誰もが浸水被害に合う可能性があるということです。また、被災後に何から手を付けて、どんな作業が必要なのかご存じでしょうか。これらをまとめましたのでご覧ください。

被災後、一番大変な時に直面する課題が被害判定です。被害判定には、「応急危険度判定」「被災度区分判定」「罹災証明認定基準による判定」「地震保険の損害認定基準による判定」と、目的に応じて種類があり、さらに判定結果が異なります。前回のブログの続きで、罹災証明と地震保険について整理しました。

被災後、一番大変な時に直面する課題が被害判定です。被害判定には、「応急危険度判定」「被災度区分判定」「罹災証明認定基準による判定」「地震保険の損害認定基準による判定」と、目的に応じて種類があり、さらに判定結果が異なります。これらについて整理しましたのでご覧ください。

計算上数合わせのみをして構造計算しているケース？

築25年の木造住宅を購入しよう考えて、住宅ローン減税を受ける方法がないか調べてみました。住宅ローン減税には築後年数要件が定められており、要件をオーバーする中古住宅は住宅ローン減税の対象外となってしまいます。その築後年数要件を緩和する方法は以下の3つです。

1995年 に発生した震度7(マグニチュード7.3)の大地震（兵庫県南部地震）。その後、震度7と判定された兵庫県神戸市東灘区での調査では、全壊家屋の約8割には、蟻害・腐朽が確認され、シロアリや腐朽によって耐震性が著しく低下していたことが分かっています。

マンションは、音の問題でトラブルになりやすいです。2000年から2013年まで住宅リフォーム・紛争処理支援センターに寄せられた集合住宅の音の不具合に関する相談のデータによると、不具合の発生部位は床が51％。続いて壁が15％、天井・屋根が11％の順になっています。トラブルを未然に防ぐために、音トラブルの事例を確認しましょう。

中央防災会議によると、地震発生から1週間が経過した段階で、停電の大部分が解消、都市ガスは6割が供給停止、上水道は7割が断水、下水道は4割が利用不能、固定電話は2割が不通のままとなっています。このような状況で、冬は無暖房、夏は冷房なしで過ごすことができる「災害に強い家」の要件を一緒に考えましょう。

2015年台風第18号の影響で鬼怒川の堤防が決壊し、常総市街地を含め約40キロ平方メートルの地域が浸水の被害を受け、少なくとも7名の死者を出す結果となりました。なぜ、鬼怒川は氾濫したのかを考え、そこから住まいの選び方を知りましょう。

天気予報や気象情報などで「風速○〇メートル」という場合、一般的に、瞬間風速は平均風速の1.5から2倍近い値になります。例えば、暴風警報が発表され、「風速30メートルの暴風の恐れがある」といった場合、最大瞬間風速では60メートル近い風が吹く可能性があります。

台風など強い低気圧が表れると、波が高くなると同時に海面の水位も上昇します。これを高潮といいます。高潮によって一旦浸水が始まると、海水のボリュームがけた違いに大きいため、低地には浸水被害が一気に広がることになります。近年で最も被害が大きかったのは、平成16年（2004年）の台風16号により浸水した高松市の浸水被害です。

中古マンション買うなら、さらにおすすめなのが、主に建材や家具などから発生する有害な化学物質が原因で起こると考えられているシックハウス症候群の予防・対策された2003年7月以降に着工された建物です。木造住宅は、筋交いを金物固定、地耐力に応じた基礎設計や偏りの少ない耐力壁配置が義務化された2000年以降がおすすめです。

「大雨の特別警報」は、大雨が降り、状況が極めて悪化してから発表されます。これに対し、台風の特別警報は、台風の中心が対象地域に最も近づく、およそ12時間前に発表されています。災害の危険性が高い場所にいる場合は、身の安全を守る最後のチャンスととらえて、いち早い避難行動をとる必要があります。

近年では、毎年30弱の台風が7月～10月にかけて発生しており、その中で日本に上陸する台風は5前後となっています（沖縄は除く）。上陸数が多い都道府県1位は鹿児島、次に高知、和歌山、静岡となっています。このような台風の性質を理解し、災害リスクについて考えてみましょう。

近年の温暖化による暖冬により、イエシロアリの被害が北上しており、10年ほど前から関東でもイエシロアリが見られるようになってきています。特に古い木造住宅は気を付ける必要があります。また、新しい住宅でも、思いもよらないシロアリの侵入経路が見つかり、問題となっています。

日本の住宅の窓の性能は、いまだに最低基準が存在しません。日本の住宅においてもっとも一般的な窓はアルミサッシと単層ガラスです。これは外壁に比べて10分の1程度の断熱性能しかありません。家の断熱性能の大部分は「窓で決まる」と言えます。その理由を確認しましょう。

2016年熊本地震は、同じ場所で震度7が2回起きた観測史上初めての地震でした。木造住宅で、2回続けてこのような大きな地震を受けた場合、新耐震基準をギリギリクリアできる程度の耐震性能だと大きな被害が発生する可能性があります。今回は都心部に多く見られる1階にガレージの付いた木造3階建て住宅について確認しましょう。

木造研究者にとっては、激震地でも住み続けられる木造住宅は、耐震等級3がギリギリの最低ラインという認識です。 想定外の地震が来るリスクに備えるためには、最低ラインとしての耐震等級3、強いて言えば、構造計画を考えること、現行の耐震基準を守ること、構造的、耐震的に余裕のある設計をすることが重要になります。

国交省では、中古戸建住宅、中古マンションなどについて、それぞれ取得、入居、リフォームした住宅の建築時期の調査しています。築後年数の平均は、中古戸建住宅が20.4年、中古マンションが23.5年、リフォーム住宅が27.2年、民間賃貸住宅が17.2年となっています。このような中、築後20年～30年程度の木造住宅を購入した場合の寿命はどのくらいなのか確認しましょう。

都内の中古マンションを安く買おうと思うと、築40年以上が大部分を占めます。住宅ローン35年を組めば、払い終わる頃は築75年です。築後40年以上のマンションが爆発的に増える中、実際にマンションの寿命はどのくらいなのか確認しましょう。

毎年、滝つぼにで事故が起こるのは、滝つぼが危険な場所であることを知らいない原因もあります。滝つぼの危険な構造を確認しましょう。

熱中症で亡くなる人は年間2000人弱、冬のヒートショックで亡くなる人は年間2万人弱です。夏暑くて死ぬ人より、冬に家が寒くて死ぬが圧倒的に多い現実があります。住宅内で熱中症で亡くなる人の主な原因は、エアコンや扇風機をつけないからです。どちらも家の中の温度管理を適切に行えば、熱中症もヒートテック死は防ぐことができることを示しています。

2020年7月、福島県郡山市の「しゃぶしゃぶ温野菜郡山新さくら通り店」で大規模な爆発が起こり、1人が死亡。2018年12月にも、札幌市豊平区の「アパマンショップ平岸駅前店」が入居する木造2階建てのビルで爆発が発生し、同店と隣接する居酒屋が倒壊・炎上して、52人が負傷しまいた。このような事故の原因を知り、家庭でも起こりうる爆発事故を考えましょう。