火災被害

乾燥の冬、深夜に火災が起こる理由

住宅火災から家族と財産を守るためには、その火災原因について理解しておく必要があります。住宅火災の多くは「まさか」こんなところから火の手が上がるなんてと後悔する方が後を絶ちません。しっかりと知識を身につけましょう。
その他

気候変動地獄へ加速している

ドミニカ共和国では大雨で道路が冠水し、インドでは大気汚染が悪化するなど世界中で気候変動や大気汚染が深刻化する中、世界中の指導者は気候地獄へと突入するのではないかと強い危機感を示しています。
2023.12.02
事故など

狭い路地の梨泰院(リテオン)での転倒事故

多くの人が高密度で集まると群衆雪崩が起きるのは、過去から知られており、同じような類似したことが狭い路地の梨泰院(リテオン)で起きました。後ろの人が前の人を押し倒し、連鎖反応でバタバタと折り重なっていきます。
2022.12.25
台風被害

10月の台風はあなどれない

気象庁が過去30年間を元に算出したデータを見てみると、10月の台風発生数は9月の6割ほど、接近するものは半分、本土に上陸するものは3割程度となっています。過去20年間の竜巻の発生数をみると、9月が最も多く10月が2番目の発生数ピークになっています。
浸水被害

韓国を襲った豪雨は未来の東京の姿

韓国と同じような豪雨被害が都心部でも起こる可能性があります。例えば2019年の台風19号で荒川の数カ所の堤防決壊が起こる寸前だったことは記憶に新しいと思います。少しでも台風のスピードや進路が変わっていれば、死者数千人、首都機能麻痺の大災害になるところでした。
2022.09.07
事故など

水難事故をなくす、「いざというときには浮いて待つ」

海も川も急に足が着かなくなったときが最も危険な瞬間です。溺れる時に最も多いパターンが、水の中で助けを求めようとして、手を振ろうとすることです。その行動によって体が沈むことに直結します。
2023.09.07
水害ハザードマップ

夏の異常気象に備える

日本全体で見れば、治水対策が進み浸水エリアは減ってきているものの、被害は減っていません。もともと氾濫低地と呼ばれるエリアに人口の51%が住み、社会資本の75%が集積しています。より集中的に住んでいる場所で災害が起きやすく、さらに想定外の災害になる傾向があります。
2023.09.07
地震ハザードマップ

首都直下地震、タワーマンションのリスク

2022年5月に東京都が首都直下地震の被害想定を10年振りに見直しました。30年以内に70%の確率で起きるM7.3の首都直下地震が起きた場合の最も被害が大きい場合の想定を10年前と比較してみました。新たな課題として浮き上がってきたのがタワーマンションのリスクです。
2023.04.04
地震被害

京都南部で地震が多発するメカニズム

京都南部の地震について、専門家によると地下水の影響が大きいのではないかと予測しています。この水が岩盤にかかる力に影響して京都周辺の広いエリアで地震が起こると考えられています。
土砂災害ハザードマップ

横浜市中区の土砂崩れ(都市型崖崩れ)

2022年5月1日未明に発生した横浜市中区打越の土砂崩れ(都市型崖崩れ)について考えたいと思います。県によれば、この崖地は2021年3月に土砂災害特別警戒区域(レッドゾーン)に指定されており、ハザードマップ上でも土砂災害特別警戒区域にあることが分かります。
地震被害

マグニチュード9地震がどれほどの破壊力なのか

2011年東日本大震災を引き起こした地震はマグニチュード9で日本の地震観測史上最大の超巨大地震でした。しかし第一報の地震速報はM7.9、ほどなくM8.4に上がり、夕方には8.8に修正、その2日後には気象庁はM9.0と発表し直しました。なぜこのような修正が行われたのかまず確認しましょう。
地震被害

【最新情報】宮城県と福島県で震度6強の揺れ

宮城県での地震と聞いて、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震を思い返す方もいたと思いますが、東北地方太平洋沖地震は深さ約24キロと浅いプレートの境界面で発生しており、そのメカニズムは違うものとなっています。
2022.12.23
地震被害

地震予知・予測は当たる?

日本で地震に関して、公表した予知・予測はありません。地震研究の目的は、国内経済に混乱をきたさないために行われており、今まで国内外で地震予知・予測が当たったということはありません。地震予知・予測が当たらない最大の原因は、地球の地下内部構造が、明らかになっていないからです
地震被害

関東大震災の可能性

1995年1月17日阪神淡路大震災で初めて顕在化した被害が、オフィスビルの倒壊です。特に古い基準で建てられたビルの構造的なリスクが顕在化しています。それが「中間層崩壊」という現象です。多くの人が出入りするオフィスビル20棟以上で発生が確認されています。
地震被害

【最新情報】大分、宮崎で震度5強(M6.6)

列島周辺で震度5強程度の強い揺れが頻発しており、今回の地震は、M6.8未満でしたが、しかしながら南海トラフ巨大地震の想定震源域で起きています。多くの専門家が、巨大地震への地震活動が活発化していると指摘しています。
その他

トヨタのウーブンシティが着工から1年

ウーブンシティも含め、デジタルを使った街のあり方を再定義するため、世界各国で様々な取り組みがされています。信号、交通量、救急車、観光、インフラなどの都市を構成する情報を集め、その情報を必要な人たちに再配分することで、データがある状態での新しい街づくりを実現すること、そのために新しい都市OSを開発することが求められています。
地震被害

【最新地震被害想定】冬の深夜、日本・千島海溝地震

地震被害想定「冬の深夜」では、就寝中で積雪や凍結の影響で避難が遅れるため、津波による死者数が最も多くなり、およそ19万9000人、全壊する家屋は最大22万棟と推計されています。日本海溝・千島海溝沿いで、マグニチュード9クラスの最大規模の地震が起きた場合に、北海道厚岸町付近で最大震度7のほか、北海道から岩手県の沿岸部などで震度6強の揺れが予想されています。
地震被害

鹿児島群発地震と南海トラフ地震との関連性(都市伝説も分析)

2021年12月鹿児島県のトカラ列島近海で震度1以上の地震が280回を超え、9日には震度5強を観測(十島村悪石島)しました。過去2000年10月2日に最大震度5強、同月5弱が2回記録しており、この地域は群発地震が多くある地域です。2021年4月にも震度4を5回観測しています。
制度

インスペクション(住宅診断)いる?いらない?

既存住宅状況調査は、中古住宅取引の活性化を目的として導入され、義務化という話もあったようですが、現時点では任意となっています。安心して中古住宅を購入するためにこの制度を使うべきか、使わないべきかの判断材料として見ていただければと思います。
地震被害

【速報】2021年10月7日震度5強の地震メカニズム

2021年10月7日夜22時41分、千葉県北西部を震源とするマグニュード6.1地震がありました。埼玉県川口市、東京都足立区では、震度5強の強い揺れを観測し、その他都心部でも震度4から震度5弱の揺れを観測しています。千葉県北西部を震源とする地震のメカニズムを明らかにして、なぜ川口市や足立区で震度5強の揺れになったのかを解説します。
2022.12.25
その他

災害に備えて、何を準備すべきか

日本は、台風、豪雨、豪雪、洪水、土砂災害、地震、津波、火山噴火などの災害が毎年のように発生しています。このような災害に備えて、具体的にどのような防災をするべきか。ポイントを2つに絞って紹介します。
土砂災害

静岡県熱海市で起こった土石流のメカニズム

静岡県熱海市で2021年7月3日に発生した大規模な土石流のメカニズムが徐々に明らかになってきました。静岡県によると盛り土の崩壊について、下流側が起点となって順に起こったと推測しています。今後、このような被害に巻き込まれないために「ハザードマップ」「自然災害伝承情報」「危険地域」の確認をしましょう。
台風被害

「風速50m以上」で住宅が倒壊!?

気象庁は平均風速の最大クラスとして「50メートル以上」を新設し、台風シーズンが本格化する今年夏頃には導入することが明らかにしました。実際には平均風速で50m/sは、気象観測網で実測されることはほとんどありません。最大風速50メートル以上の観測記録があるのは、過去全国9地点のみです。
施工不良

なぜ住宅の倒壊、マンションの崩壊は起こったのか?

2021年6月25日、大阪市西成区で住宅2棟がのり面の下に崩れ落ちました。一方で、6月24日アメリカフロリダ州マイアミ近郊で12階建てのマンションの一部が突然、崩壊しました。これらの倒壊事故について、専門家として少し考察してみました。
2022.06.27
地震被害

災害時に踏切が開かない

国土交通省によると、開かずの踏切の数は全国で532カ所に上るとのこと。この開かずの踏切の数は都市圏が多く、東京都が245カ所と約半分を占めています。踏切が開かない場合、一番困るのが災害時です。特に緊急輸送道路にある踏切が、全国各地にあることがわかっています。
2023.06.23
木造住宅

ウッドショック!値上げするのかしないのか!?

ニュースでも取り上げられた「ウッドショック」。柱や梁などに使う輸入木材の価格が高騰して、納期も予測できず、住宅メーカーやビルダーが木材の調達が難しくなり、大混乱が生じています。木造住宅の建築費用のうち、木材の価格は一般的に1割程度といわれています。木材価格の上昇分を単純に販売価格に転嫁するかどうか各社の取り組みをまとめてみました。
2021.06.23
その他

住宅建築のネクストニューノーマル

米国を中心に、建設テック企業への投資熱が高まっています。その背景にあるのが、GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)が、巨額の資金を投じて住宅の建設に乗り出しているからです。
2021.05.28
大規模噴火

富士山噴火の可能性は?被害拡大予測を確認しよう。

富士山は、過去5600年の間に約180回の噴火が確認されています。その96%は小・中規模噴火ですが、この314年間噴火していません。この314年間の沈黙がどうなるかが注目されています。そのような中で、2021年3月に富士山噴火ハザードマップが17年ぶりに改定されました。
2022.01.09
火災被害

マンション火災で火災発生!その後は?

先日も、千葉県美浜区のマンション11階で火災が起き、火元の部屋に住む女性が煙を吸って手当てを受けました。このようなマンション火災は全国で起きています。そのマンション火災で大変なのが、その後の復旧です。ここでは、あまり触れられない火災のその後について解説します。
2022.05.11
木造住宅

2000年以前の木造住宅は耐震診断して耐震性能を確認するべき理由

大地震でどのくらい揺れるのか、もしくは倒壊するかどうかは、住宅の広さや形、屋根の重さで大きく変わりますが、およその耐震性能を確認できる方法が耐震診断です。熊本地震では、1981年以降の新耐震住宅であっても、2000年以前に建てられた木造住宅には大きな被害が確認されています。このような木造住宅には、住宅のつくり手の知識不足などによる施工不良も多くみらます。
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