住まいの災害リスク

建築基準法レベルの耐震性では人命は守れますが、住み続けることは難しいかもしれません。そこで大地震の被害をより軽減するために耐震等級3が有効であることは常識になりつつあります。しかし、耐震等級3でも計算方法によって同じ性能でないことをご存知でしょうか。

平成28年省エネ基準は住宅性能の最低基準として考えるべきです。長期優良住宅はそもそも「暖房をつけていれば寒くなることはない」という最低限の断熱性能です。このことは省エネ化を進めている諸外国からはかなり遅れをとっています。

断熱性能レベル

要石を知っていますか。要石は地震を鎮める石とされ、言い伝えによると地震を起こす大ナマズの頭（鹿島）と尾（香取）を押さえているとされています。なぜ、要石は地震を鎮める石なのか？をみてみましょう。

仕様規定でつくられた建物を構造計算すると、ある一定の割合でNGになり、形式的に仕様規定を充たしただけでは建築基準法令の要求する耐震性能を必ずしも確保できていないことを知っていますか？最低限の安全性すら備えていない欠陥住宅が多数作り出されているという現実があります。

毎年のように倉庫の大規模火災が起こっています。倉庫には商品や資材など可燃物が大量に保管されており、かつ無人となることが多いので、火災時に火煙が建物外に噴出するまで発見されず、延焼拡大しやすい危険性があります。どんな火災リスクがあり、どのような特徴があるのかを考えてみましょう。

強烈な寒波の影響により日本海側を中心に断続的に雪が降り、群馬県や新潟県の山沿いでは、記録的な大雪となっています。群馬県では24時間に降った雪の量が128cmと過去の記録を上回る大雪となり、雪害対策する暇もないほどの急速な積雪となっています。今回は建物の雪害に注目して考えてみましょう。

予算や立地などを考えて、古いマンションの購入を検討する場合、耐震補強されているか否かは購入を決定する重要な要素になります。しかし、耐震補強した古いマンションでは、補強することで弱くなったり、度重なる地震により損傷が積み重なり、結果として住めなくなるかもしれません。このようなケースを一緒に考えましょう。

よく質問を受ける内容に、「耐震」か「制震」のどちらが良いですか？があります。この質問の意味をよく理解しなければ、高コストの住宅構造になってしまうかもしれません。私たち自身が知識を身に付けて、「耐震」か「制震」を判断できるようになりましょう。

住宅を購入する際に断熱性を考えられる方が多くなっています。それなりの断熱性能を確保しようとするとどうしてもお金がかかってしまいます。そこであまりお金をかけずに快適な住宅とするための方法について考えてみました。

2016年の熊本地震では新耐震基準（2000年基準）で設計された住宅でも何棟か倒壊しています。その理由の1つとして「直下率」の低さが挙げられています。しかし、直下率が低い建物全てに大きな被害が出たわけではありません。むしろ、「直下率が低くなるような設計をするところは構造に関する意識が低く、それが施工ミスや設計ミスに繋がったのではないか」という指摘がされています。

高断熱高気密住宅はにわか知識でやるとカビやハウスダストなどの問題を多発させる住宅になります。しかし、しっかり知識のある住宅メーカーや工務店は多くはないです。だからこそ、しっかりした工務店を探すためには、私たちがまず基本知識を身に着ける必要があります。今回は換気についての基本知識を学びましょう。

高断熱高気密住宅はにわか知識でやるとカビやハウスダストなどの問題を多発させる住宅になるため、しっかり知識のある住宅メーカーや工務店を探すべきです。しっかりとした工務店を探すためには、私たちがまず基本知識を身に着ける必要があります。今回はその基本知識を学び、どのように探すかを考えましょう。

寒い住宅は健康に悪影響を及ぼします。こんな当たり前のことを考えずに見た目だけのリノベーションが多く行われています。ちょっとした工夫で、なるべく安価に暖かい住宅とするための方法を考えてみましょう。ぜひご覧ください。

近年、安価な「全館空調」の定番として、1台もしくは2台の壁掛けエアコンを用いるエアコン数台で全部屋を一定の温度にできるシステムを手掛ける住宅会社が多くなりました。空調の最先端の研究でも、暖房は床下暖房、冷房は屋根裏エアコンへ進んでいます。暖かい空気は上にいき、冷たい空気は下にいく原理を使った理にかなった方法です。これらについて見てみましょう。

地球温暖化の影響、住宅の高気密化などにより、季節を問わずカビが発生するようになっています。このカビを放置しておくと、健康被害が生じたり、住宅建材の劣化により長く住めない家となる可能性もあります。なぜ季節を問わずカビが発生するのか考えてみます。

過去に発生した津波の実績津波高さ

都心部で安い分譲マンションを探すと、築40年や50年の物件が多くあります。鉄筋コンクリート造マンションの法定耐用年数は47年。でも実際どのくらいまで住めるのかが気になるところです。このような住まいを選ぶ時、何を考えないといけないのか。ぜひご覧ください。

1995年の阪神淡路大震災での木造被害を受け、2000年には耐震規準の厳格化が図られましたが、2016年熊本地震では、俗に言う2000年基準の木造住宅が大破・倒壊する結果となりました。新耐震（2000年基準）の建物がなぜ被害を受けたのか、ぜひご覧ください。

道路に穴が突然開いて、落ちるなんて、そんなことはないと思っているかもしれませんが、実は道路陥没事故は年間3000件超発生しています。なぜ、道路没落は起こるのか、その原因について確認しましょう。

中古マンションの購入では、住宅ローンの関係もあり新耐震基準の建物から選ばれる方が多いと思います。しかし、この新耐震基準でも過去の地震被害を見てみると少なからず被害が生じています。このような新耐震でも壊れるマンションの特徴を見て行きましょう。