南海トラフは、過去何度も大地震の発生元となってきました。近年では1944年に昭和東南海地震、1946年に昭和南海地震がそれぞれ発生しています。
次の発生は2030年ごろといわれており、内閣府の中央防災会議に専門委員会が設置されて被害想定が策定されています。
NHKスペシャルで、「もしも南海トラフ巨大地震が発生したらどうなるか」をシミュレーションCGとドラマで解説しています。まずはこの動画をご覧ください。
もし南海トラフ地震が起きたら。過去の被害と比べてみる。
政府の地震調査委員会は2018年1月、今後30年間に南海トラフ地震が発生する確率を2012年の「70％程度」から「70～80％」に引き上げました。
この南海トラフ地震の被害想定を過去の被害と比較してみます。
| 南海トラフ地震 （被害想定） | 東日本大震災 | 阪神大震災 | 首都直下地震（被害想定） |
死亡者数 | 32万3000人 | 2万2233人 | 6437人 | 2万3000人 |
建物の全壊 | 238万6千棟 | 12万1783棟 | 10万4906棟 | 61万棟 |
災害廃棄物 | 3億1000万t | 2200万t | 2000万t | 9800万t |
道路被害 | 4万1000カ所 | 3559カ所 | 27路線36区間 | 橋梁の被害など |
鉄道被害 | 1万9000カ所 | 5600カ所 | 638kmの区間 | 軌道変状など |
断水 | 3440万人 | 229万棟 | 130万棟 | 東京23区の5割以上の地域 |
停電 | 2710万棟 | 850万棟 | 260万棟 | |
通信障害 | 930万回線 | 100万棟 | 30万回線 |
このように2011年東日本大震災、1995年阪神大震災と比べても桁違いの被害が想定されています。
これは南海・東南海領域という区分をせず、南海トラフ全体を１つの領域として考え、この領域では大局的に100～200年で繰り返し地震が起きていると仮定して評価しているからです。
つまり、東海・東南海・南海地震が同時発生した場合の最悪のケースを想定しているからです。
実際にこれらが同時に起こる可能性は極めて低いですが、「想定外」にも十分に備えておくことが大切です。
都府県市区町村別で被害を確認する
南海トラフ地震で、住まわれている地域の被害を確認したい場合には、朝日新聞デジタルの「南海トラフ地震の被害想定」のサイトが大変分かりやすいです。
「都府県」と「市区町村」を選択するだけで。その市区町村の最大震度や最大津波高、都府県の被害想定などが表示されます。
さらに上表で比較した首都直下型地震の被害想定も大変分かりやすくまとめられています。
「想定外」の災害に備える
毎年のように「50年に一度の大雨」、「想定外の地震」が発生など、「想定外」が常態化しています。
巨大な揺れや津波に襲われれば個人だけでなく、復旧を担うインフラ、建設会社なども被災します。
図：日経コンストラクション「次は「南海トラフ」、備えは万全か
このような中、数日、数ヶ月は自力で生活をする必要があります。災害に対する備えはできていますでしょうか。
消防庁では「地震に対する10の備え」としてまとめています。ぜひ参考にして下さい。
