熊本地震

建築基準法レベルの耐震性では人命は守れますが、住み続けることは難しいかもしれません。そこで大地震の被害をより軽減するために耐震等級3が有効であることは常識になりつつあります。しかし、耐震等級3でも計算方法によって同じ性能でないことをご存知でしょうか。

仕様規定でつくられた建物を構造計算すると、ある一定の割合でNGになり、形式的に仕様規定を充たしただけでは建築基準法令の要求する耐震性能を必ずしも確保できていないことを知っていますか？最低限の安全性すら備えていない欠陥住宅が多数作り出されているという現実があります。

予算や立地などを考えて、古いマンションの購入を検討する場合、耐震補強されているか否かは購入を決定する重要な要素になります。しかし、耐震補強した古いマンションでは、補強することで弱くなったり、度重なる地震により損傷が積み重なり、結果として住めなくなるかもしれません。このようなケースを一緒に考えましょう。

よく質問を受ける内容に、「耐震」か「制震」のどちらが良いですか？があります。この質問の意味をよく理解しなければ、高コストの住宅構造になってしまうかもしれません。私たち自身が知識を身に付けて、「耐震」か「制震」を判断できるようになりましょう。

1995年の阪神淡路大震災での木造被害を受け、2000年には耐震規準の厳格化が図られましたが、2016年熊本地震では、俗に言う2000年基準の木造住宅が大破・倒壊する結果となりました。新耐震（2000年基準）の建物がなぜ被害を受けたのか、ぜひご覧ください。

南海トラフの巨大地震が今後30年以内に起きる確率は80％というはなしを聞いたことがある方は多いと思います。一方で、内閣府地震調査委員会は、首都直下地震の発生確率は、今後30年間に約70％の確率で発生するとしています。この地震は本当に起きるのか。想定の根拠は何か。対策を進めるうえでも知っておきましょう。

都内で中古マンションを探されている方も多いのではないでしょうか。しかし、都心部で中古マンションを探すと、旧耐震のマンションも多くあります。そこで、過去の地震被害から旧耐震マンションのリスクについて確認しましょう。ぜひご覧ください。

2016年熊本地震は、同じ場所で震度7が2回起きた観測史上初めての地震でした。木造住宅で、2回続けてこのような大きな地震を受けた場合、新耐震基準をギリギリクリアできる程度の耐震性能だと大きな被害が発生する可能性があります。今回は都心部に多く見られる1階にガレージの付いた木造3階建て住宅について確認しましょう。

木造研究者にとっては、激震地でも住み続けられる木造住宅は、耐震等級3がギリギリの最低ラインという認識です。 想定外の地震が来るリスクに備えるためには、最低ラインとしての耐震等級3、強いて言えば、構造計画を考えること、現行の耐震基準を守ること、構造的、耐震的に余裕のある設計をすることが重要になります。

これまでの過去の液状化被害を一覧としてまとめてみました（随時更新）。 地震名 被害状況 主な特徴 新潟地震（1964年） ・ 新潟県、山形県を中心に9県で発生・ 主に信濃川、阿賀野川及び両...