建築

高断熱高気密住宅はにわか知識でやるとカビやハウスダストなどの問題を多発させる住宅になります。しかし、しっかり知識のある住宅メーカーや工務店は多くはないです。だからこそ、しっかりした工務店を探すためには、私たちがまず基本知識を身に着ける必要があります。今回は換気についての基本知識を学びましょう。

高断熱高気密住宅はにわか知識でやるとカビやハウスダストなどの問題を多発させる住宅になるため、しっかり知識のある住宅メーカーや工務店を探すべきです。しっかりとした工務店を探すためには、私たちがまず基本知識を身に着ける必要があります。今回はその基本知識を学び、どのように探すかを考えましょう。

寒い住宅は健康に悪影響を及ぼします。こんな当たり前のことを考えずに見た目だけのリノベーションが多く行われています。ちょっとした工夫で、なるべく安価に暖かい住宅とするための方法を考えてみましょう。ぜひご覧ください。

近年、安価な「全館空調」の定番として、1台もしくは2台の壁掛けエアコンを用いるエアコン数台で全部屋を一定の温度にできるシステムを手掛ける住宅会社が多くなりました。空調の最先端の研究でも、暖房は床下暖房、冷房は屋根裏エアコンへ進んでいます。暖かい空気は上にいき、冷たい空気は下にいく原理を使った理にかなった方法です。これらについて見てみましょう。

地球温暖化の影響、住宅の高気密化などにより、季節を問わずカビが発生するようになっています。このカビを放置しておくと、健康被害が生じたり、住宅建材の劣化により長く住めない家となる可能性もあります。なぜ季節を問わずカビが発生するのか考えてみます。

都心部で安い分譲マンションを探すと、築40年や50年の物件が多くあります。鉄筋コンクリート造マンションの法定耐用年数は47年。でも実際どのくらいまで住めるのかが気になるところです。このような住まいを選ぶ時、何を考えないといけないのか。ぜひご覧ください。

1995年の阪神淡路大震災での木造被害を受け、2000年には耐震規準の厳格化が図られましたが、2016年熊本地震では、俗に言う2000年基準の木造住宅が大破・倒壊する結果となりました。新耐震（2000年基準）の建物がなぜ被害を受けたのか、ぜひご覧ください。

2016年熊本地震では数多くのマンションが被害を受けました。その後4年たった今も「全壊」したマンションで解体が完了していない例があります。その理由について確認し、復旧の難しさを見て行きます。ぜひご覧ください。

都内で中古マンションを探されている方も多いのではないでしょうか。しかし、都心部で中古マンションを探すと、旧耐震のマンションも多くあります。そこで、過去の地震被害から旧耐震マンションのリスクについて確認しましょう。ぜひご覧ください。

都内で中古マンションを探されている方も多いのではないでしょうか。しかし、新耐震の建物は販売価格が高く、旧耐震の中から選ばざる得ない状況です。被災したマンションの復旧状況から、補修して住んでいるのか、それとも建替えたのかを確認します。

都内で中古マンションを探されている方も多いのではないでしょうか。しかし、新耐震の建物は販売価格が高く、旧耐震の中から選ばざる得ない状況もあります。今回は過去の地震被害事例から、旧耐震マンションを買うリスクを考えます。

都内で中古マンションを探されている方も多いのではないでしょうか。しかし、新耐震の建物は販売価格が高く、旧耐震の中から選ばざる得ない状況です。このような中で専門家がどのように探しているのかを書き残すことで参考になるのではないかと思っています。

計算上数合わせのみをして構造計算しているケース？

築25年の木造住宅を購入しよう考えて、住宅ローン減税を受ける方法がないか調べてみました。住宅ローン減税には築後年数要件が定められており、要件をオーバーする中古住宅は住宅ローン減税の対象外となってしまいます。その築後年数要件を緩和する方法は以下の3つです。

1995年 に発生した震度7(マグニチュード7.3)の大地震（兵庫県南部地震）。その後、震度7と判定された兵庫県神戸市東灘区での調査では、全壊家屋の約8割には、蟻害・腐朽が確認され、シロアリや腐朽によって耐震性が著しく低下していたことが分かっています。

マンションは、音の問題でトラブルになりやすいです。2000年から2013年まで住宅リフォーム・紛争処理支援センターに寄せられた集合住宅の音の不具合に関する相談のデータによると、不具合の発生部位は床が51％。続いて壁が15％、天井・屋根が11％の順になっています。トラブルを未然に防ぐために、音トラブルの事例を確認しましょう。

中央防災会議によると、地震発生から1週間が経過した段階で、停電の大部分が解消、都市ガスは6割が供給停止、上水道は7割が断水、下水道は4割が利用不能、固定電話は2割が不通のままとなっています。このような状況で、冬は無暖房、夏は冷房なしで過ごすことができる「災害に強い家」の要件を一緒に考えましょう。

中古マンション買うなら、さらにおすすめなのが、主に建材や家具などから発生する有害な化学物質が原因で起こると考えられているシックハウス症候群の予防・対策された2003年7月以降に着工された建物です。木造住宅は、筋交いを金物固定、地耐力に応じた基礎設計や偏りの少ない耐力壁配置が義務化された2000年以降がおすすめです。

近年の温暖化による暖冬により、イエシロアリの被害が北上しており、10年ほど前から関東でもイエシロアリが見られるようになってきています。特に古い木造住宅は気を付ける必要があります。また、新しい住宅でも、思いもよらないシロアリの侵入経路が見つかり、問題となっています。

日本の住宅の窓の性能は、いまだに最低基準が存在しません。日本の住宅においてもっとも一般的な窓はアルミサッシと単層ガラスです。これは外壁に比べて10分の1程度の断熱性能しかありません。家の断熱性能の大部分は「窓で決まる」と言えます。その理由を確認しましょう。

2016年熊本地震は、同じ場所で震度7が2回起きた観測史上初めての地震でした。木造住宅で、2回続けてこのような大きな地震を受けた場合、新耐震基準をギリギリクリアできる程度の耐震性能だと大きな被害が発生する可能性があります。今回は都心部に多く見られる1階にガレージの付いた木造3階建て住宅について確認しましょう。

木造研究者にとっては、激震地でも住み続けられる木造住宅は、耐震等級3がギリギリの最低ラインという認識です。 想定外の地震が来るリスクに備えるためには、最低ラインとしての耐震等級3、強いて言えば、構造計画を考えること、現行の耐震基準を守ること、構造的、耐震的に余裕のある設計をすることが重要になります。

国交省では、中古戸建住宅、中古マンションなどについて、それぞれ取得、入居、リフォームした住宅の建築時期の調査しています。築後年数の平均は、中古戸建住宅が20.4年、中古マンションが23.5年、リフォーム住宅が27.2年、民間賃貸住宅が17.2年となっています。このような中、築後20年～30年程度の木造住宅を購入した場合の寿命はどのくらいなのか確認しましょう。

都内の中古マンションを安く買おうと思うと、築40年以上が大部分を占めます。住宅ローン35年を組めば、払い終わる頃は築75年です。築後40年以上のマンションが爆発的に増える中、実際にマンションの寿命はどのくらいなのか確認しましょう。

マンションを支える基礎杭の長さが足りていないことで全棟建て替えとなったマンションがあります。数十年後にマンションが傾くケースが多くあることはあまり知られていません。 このような数十年後にマンションが傾いたケースを確認し、住まいのリスクを考えてみましょう。

大地震に対する防災・危機意識が高まり、日本各地で集中豪雨が発生する中、一般の人にも擁壁に関する知識が求められています。擁壁が劣化している場合は崩壊の危険がありますし、そもそも基準が甘い上に違法な擁壁も少なくないのが現実です。

コンクリートブロック塀の倒壊は、地震のたびにその危険性が指摘されてきました。古くは1978年宮城県沖地震では28名がブロック塀などの下敷きとなって命を落としています。その後、1981年には建築基準法が改正されたものの、2005年の福岡沖地震や2016年の熊本地震、2019年大阪北部地震では、通学途中の小学4年生の女児がコンクリートブロック塀の倒壊により命を落としました。

旧耐震のマンションの中にもある一定数は地震被害から免れています。しかし地震によって損傷が生じた場合、マンションには特有の復旧の難しさがあります。それらを理解し、想定されるリスクを一緒に考えましょう。